医療保険は必要?

2021年08月05日 更新

病気・ケガになった際の入院費や手術代の支出に備える保険が、医療保険です。
固定費の見直しの診断では、以下3つの観点から、基本的には医療保険は必ずしも検討しなくてもよいと考えており、貯蓄で必要な医療負担に対応することを推奨しています。

①公的医療保険制度では、医療費の負担額に限度がある
②公的医療保険制度の範囲外は「治療のために必ず発生する要素」では無い
③医療技術の進歩や医療情勢に加入後の医療保険が追いついていけない場合がある

①公的医療保険制度では、医療費の負担額に限度がある
以下の図のように高額な医療費を支払う事になったとしても、最終的な自己負担額には限度があります。本サービスではこの限度を理解し、貯蓄や金融資産で備える事を推奨しています。

<所得区分が標準報酬月額(※)28~50万円の場合>
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※標準報酬月額:健康保険・厚生年金保険で、被保険者が事業主から受ける毎月の給料などの報酬の月額を区切りのよい幅で区分した金額

ではその限度はどこを見定めるべきでしょうか?
本サービスでは、厚生労働省 医療給付実態調査 報告書 平成29年度「第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別 件数・日数(回数)・点数(金額)」より試算期間における入院時の総医療費を3割負担した場合の費用で、第3表入院+第3表入院外費用の合計で最も高額だった「白血病」に罹患した場合で総医療費とカバーされる公的医療保険制度から自己負担額を計算しています。

なお、厚生労働省の纏めた「 医療給付実態調査」には 年齢別・疾病別の医療費の数字が掲載されています。ここから各病気になった際の医療費がわかります。

②公的医療保険制度の範囲外は「治療のために必ず発生する要素」では無い
健康保険等の公的な医療保険制度が適用とならない全額自己負担となる自費診療については、個々の選択による治療となり、「治療のために必ず発生する要素」ではありません。

③医療技術の進歩や医療情勢に加入後の医療保険が追いついていけない場合がある
終身医療保険に早めに入ると老後まで保険料が変わらないと推奨される方もいます。残念ながら医療保険は定期的に見直さないと、入院日数や治療方法など数十年単位で考えた場合、現状にそぐわなくなる可能性があります。たとえば厚生労働省は、疾病別の入院日数などをまとめた「 患者調査」を3年ごとに実施していますが、時代と共にどんどん入院日数は短くなっています。(図:「平成29年(2017年)患者調査の概況」(厚生労働省)年齢階級別にみた患者の平均在院日数の年次推移 )
無題
これら①から③の事を鑑みて、本診断では病気・ケガになった際の入院費や手術代の備えについては、医療保険よりも貯蓄で準備する事を基本的に推奨しています。

それでも医療保険に入りたいならどうすればいい?
医療費負担がある状況下での貯蓄や金融資産からの支出には、それなりの心理的負担を伴います。医療保険は給付金そのものというよりは「給付が受けられる安心感の為のお守り」として割り切ることも大事かと思います。

安心感にお金を出していると思えば、特に貯蓄額が少ない人や自営業者のように、公的医療保険制度の保障が薄い方を中心に、いざというときのために、安心感をえられると思います。
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じゃあもう病気になった時のお金の心配は不要なの?
病気になった際の医療費は手厚い社会保険があるとはいえ、長期に働けなくなった場合のリスクなど生活費も込みで必要なお金は考えた方が良いでしょう。マネーフォワードの保険の見直し診断では重い病気にかかった際に必要となるコストを試算する事が可能ですので、是非一度診断してみましょう!

この記事の著者

固定費の見直し編集部

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