がん保険は、がんになったときの経済的な負担をカバーするためにあります。

そのため、まずはがんになった場合にかかる主なお金を理解しましょう。

主なものとしては以下が挙げられます。

1. 長引く治療にかかる治療費の自己負担分
2. 治療費以外の諸経費
3. がんによる収入減少

1. 長引く治療にかかる治療費の自己負担分　

まずは、実際にがん治療にかかる費用はどれくらいか知るところから始めましょう。

がん治療の費用については、厚生労働省「医療給付実態調査 令和2年度」によると入院費用、入院外費用の総額は、以下の表の通りとなっています。

健康保険制度を適用した自己負担額（費用の3割負担の場合）では、白血病を除くと入院費用で31万円以下となり、入院外費用で4万円以下となっています。

また、高額療養制度の適用によって、実際の負担額はさらに軽減される可能性があります。

2. 治療費以外の諸経費

治療費以外の諸経費として、以下のものがあります。

• 通院のための交通費
• ご家族が病院に付き添うための費用
• 診断書や生命保険会社への証明書の作成料
• 入院時の個室代（差額ベッド代）、食事代 等

どのくらいの金額になるかは、人それぞれとなりますが、例えば厚生労働省の「令和2年の患者調査の概況」※によると、がんによる治療においては、入院している患者数よりも、外来の患者数のほうが多く、通院による治療が増えていることがわかります。

3. がんによる収入減少

治療費や治療費以外の諸費用だけでなく、がんによって思うように働けなくなることによる「収入減少」にも注意をする必要があります。

アンケート調査によると、がんになった後の収入は、平均で77万円（がんになる前の収入の約2割）減少しています。

出典：マネーフォワードの生命保険の引受保険会社であるライフネット生命保険 がん経験者804名へのアンケート調査（2020年）

がんになることで職場を退職する人もいますし、退職しない場合でも、体調不良や通院のために時短勤務や残業を減らすこともあるでしょう。

現在養っている家族がいる方はもちろん、自分の生活を自身で支える必要がある独身の方も、がんによる収入減少に備えておくと安心です。

がんにかかる治療費の一部は公的保険制度でカバーすることが出来ますので、その分を差し引いた自己負担部分を自身や家族の金融資産でカバーすることが難しい場合や、より手厚く備えておきたい場合に、民間保険でカバーするようにしましょう。

公的保険である健康保険は大きく2種類に分けられます。

公的保険だけではいざという時に心許ないという方には、民間保険の活用をおすすめしています。

まずはご自身やご家族の健康保険の内容をしっかり確認しましょう。